タダでマイホームを手に入れる、究極の方法。

「人生の3大費用」を答えられるでしょうか。

それは「教育費」「住居費」「老後の生活費」です。

その3大費用の1つである住居費を「ゼロにすることができます」と言われたら、信じることができますか。

もう少し詳しく言うと「数千万円する新築の自宅が実質タダで手に入ります」という話です。

「そんな上手い話があるわけがない！」「怪しい話じゃないのか」というのが多くの人の反応ではないでしょうか。しかしこれは「上手い話」でも「怪しい話」でもなく、実際に可能な話なのです。

どんな方法が考えられるでしょうか。

その方法とは––––自宅を「収益マイホーム」にすることです。

「収益マイホーム」とは自宅でありながら、その一部を他人に貸し出すことで、継続的な家賃収入を得る方法です。

つまり家賃収入をそのままローン返済に充てれば、実質タダでマイホームが手に入るのです。

「そうは言っても実際にそんなことができるのか？」と感じている人もいるかもしれません。では実際のケースを1つ見てみましょう。

Aさんは今から数年前に自宅を新築で建てました。費用は約4,000万円（内訳：土地代＝約1,500万円、建物代＝約2,500万円）でした。

さて、ここからがポイントなのですが、Aさんの自宅にはワンルームタイプの部屋（1部屋18平米〜20平米程度）を賃貸用として3部屋作りました。Aさんの自宅は3階の全てと2階の1部を占めていて、計60平米に広々したキッチンスペースなどを始め、自分が過ごしやすいと感じる思い通りの間取りで設計をしました。

3つの賃貸部屋から生まれる家賃収入の合計は203,000円です。そしてAさんの「収益マイホーム」の住宅ローン返済は月々109,000円です。なんとこのケースでは自宅を「タダで手に入れる」だけではなく、203,000円ー109,000円＝94,000円の収益まで生み出した成功事例です。もちろん、この収益から固定資産税、所得税、賃貸部屋の管理委託費などを支払いますが、それでもまだプラスです。

理想の自宅を手に入れ、なおかつローンの返済を一切自己負担する必要がない状態––––これが「収益マイホーム」を手にいれることで叶うことです。

そんな夢のような「収益マイホーム」ですが、いざ「建てる」となると、実は意外と苦労するものです。建築会社や金融機関が「収益マイホーム」を知らずに断られたり、多くの場合、土地から探して新築で建てるので、立地や間取りなどいくつかのハードルが待ち構えています。

そこで、ファイナンシャルアカデミーでは「収益マイホーム」を建てることを目一杯バックアップし、受講生全員に「収益マイホーム」を取得してもらうためのスクールを開講しています。

それが「収益マイホーム実践スクール」です。

このスクールでは「収益マイホーム」を単なる夢ではなく現実のものにするために、土地の選定基準から建築計画、業者との交渉方法まで実践にこだわった内容を学ぶことができます。

そんなスクールの教室受講の第一回目が今週の9月6日（金）と迫っていますが、今から申込みをしてもまだ間に合います。また、このタイミングで教室受講が難しい人や自分のペースで好きな時間に学びたい人にはWEB受講も用意しています。

「今すぐではないが、将来は家を購入したい」と考えている人は、まず一度スクールの「無料体験セミナー」に参加してみるのもよいでしょう。体験セミナーの次回開催は東京では9月15日（日）、大阪では10月5日（土）を予定しています。

多くの人にとって自宅の購入というのは、上記の「3大費用」である「教育費」と「老後の生活資金」を上回る、人生で最も大きな金額の買い物になります。マイホーム購入を少しでも考えているならば、その自宅を実質タダで手に入れることが可能な「収益マイホーム」という究極の方法を検討してみてはどうでしょうか。

「収益マイホーム実践スクール」の詳細と申込みはこちら

フレームワーク⑧では、信頼できるトラスティの考えを全面的に受け入れ、 フレームワーク⑤〜⑦を繰り返します。

つまり、

「思考信託」→ 「行動信託」→ 「成果返礼」のサイクルを繰り返す

のです。

この段階では、まだ自分の考えをわきに置いて行動することが重要です。

トラスティの思考 のベースには、しっかりとした考えがあるので、それを理解するまで続けなければ自分の思考は変わりません。（続きは次回のWEEKLY通信で）

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老後のための資産運用は誰を頼るべきか？

いわゆる「老後2,000万円足りない」問題の直後、まるで火に油を注ぐかのように、世の中をさらに不安にさせる事件がありました。

日本郵政グループの傘下企業による一連の「不適切販売」の発覚です。

事件を簡単におさらいすると、かんぽ生命保険のケースでは、保険料の二重徴収や意図的に無保険状態にして条件の悪い保険を再契約させるなど、顧客が不利益を被ったとされる契約が10万件以上あることがわかりました。さらに同じグループ企業のゆうちょ銀行では、233店ある直営店のうち約9割の213店で、商品販売時に徹底されるべき規則である「健康状態の確認」や「商品に対する理解度」の確認を行わないで投資信託を販売していたというもの。

「老後2,000万円足りない」問題をきっかけとして、多くの人が自身の老後資金捻出のために資産運用の活用を前向きに検討し始めた矢先だっただけに、冷や水を浴びせられたような気分になったのではないでしょうか。

問題となった投資信託ですが、ゆうちょ銀行に限らず多くの金融機関で販売をしています。「ゆうちょ銀がダメなら地元の地銀に相談してみよう」––––と、考えるでしょうか。もちろん、ほとんどの金融機関では公正に投資信託の販売が行われているはずです。しかし、ただ単に公正に販売されているからという理由で金融機関が勧める商品を鵜呑みにして、自分の老後を支える資金を委ねてもよいものでしょうか。

金融庁が昨年発表した資料によると、銀行が投資信託を販売した顧客の半数近くの46%が運用損益がマイナスになっているという衝撃的なデータもあります。

このような状況のなかで「では一体、自分の大切なお金の運用をどこに任せればいいのか？」と考えている人も多いはずです。

私たちファイナンシャルアカデミーはこのように考えています。––––その答えは「自分自身を頼る」ことだと。

投資信託は、それ自体が危険ということではなく、正しく選んで運用できれば、強力な資産運用の手法になり得ます。しかし、データが示す通り、投資信託なら何でもよいというわけではありません。内容をしっかりと見極められれば、着実に資産を増やしてくれる有望な商品を見つけることは可能です。そのためには販売手数料を稼ぎたい銀行などを頼るのではなく、自分が正しい知識を身につけ、自分の頭で判断できるようになることです。

そこでファイナンシャルアカデミーでは、私たちが中立的な「お金の学校」だからこそできるセミナーを無料で開講しています。

題して「お金の学校が教える投資信託入門セミナー」です。

このセミナーでは投資信託を始める前に知っておくべき次の3つのポイントを中心に1.5時間で学びます。
1. 投資信託の特徴と仕組み
2. よい投資信託を選ぶためのルール
3. 投資信託を活用するための知識

直近ではは9月8日（日）もしくは9月14日（土）に開催を予定しています。また、教室受講が難しい人や自分のペースで好きな時間に学びたい人にはWEB受講も用意しています。

「お金の学校が教える投資信託入門セミナー」は「何かしらの資産運用を始めたいけど、株式投資や不動産投資などを自身で行うのは不安」と感じている人や、「少額の積立から大きく資産を増やしていきたい」と考えている人にぴったりの無料講座です。少しでも興味を持った人は、気軽に参加してみてはどうでしょうか。

「お金の学校が教える投資信託入門セミナー」の詳細と申込みはこちら

たとえば、僕はレストランを教えてもらったら、「おいしかったです。ありがとうございました」と必ず報告をするようにしています。 ほんの一言ですむのですから、教えてもらったという行為に対してのお礼はしたほうがよいでしょう。 仮に、そのレストランの味が自分に合わなくても、素直に感想を伝えればいいと思います。

「教えていただき、ありがとうございました。ただ、自分の口には合いませんでした」 と報告すれば、トラスティも 「では、違うレストランを紹介しましょう」と新たな助言をしてくれるかもしれません。

トラスティに対して小さなこ とでもいいので貢献できることを行うと、信頼関係が醸成され、より良い関係を築くことができます。

トラスティに対して小さなこ とでもいいので貢献できることを行うと、信頼関係が醸成され、より良い関係を築くことができます。

たとえば、「会話の中の大事なことをメモして、あとでそれをメールで送る」「気になった情報 (レストラン情報など)を伝える」など、小さな行動であっても、積み重ねることによって人間関係が深まり、それが信頼に結びついていくのです。

これらは当たり前の行動の積み重ねではありますが、とても大事なことです。一方的に情報を得るということだけは避けるようにしましょう。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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「大事なことを教えてくれる」ハピプロスクール。

思い出してみてください。

みなさんにとって、「お金」を1番最初に扱った時の記憶は何でしょうか––––。

「初めてお年玉をもらった時」や「初めてお使いに行った時」、それとも「初めておこずかいをもらった時」かもしれません。人生で最初の「お金」とのコンタクトはきっと人ぞれぞれ。でも、その後は「お金」についてすべての人に当てはまることがあります。

それは––––今日に至るまで、お金とは長い間ずっと付き合ってきたということ。

お金は、あたかも水や空気のように、誰もが一生の付き合いとなる数少ないモノのひとつです。

物心ついた頃から長く付き合っているお金なのに、私たちは義務教育の過程でお金についてほぼ何も教わりませんでした。一体どうしてお金について教えるということをしないのでしょうか。

私たちが学校で何を学ぶかは、文部科学省が定める「学習指導要領」にまとめられています。小学校や中学校は基本的にこの規定から逸脱することなく授業構成を決定しています。残念ながらこの「学習指導要領」に「お金について学ぶように」とは書いてありません。

では、なぜ国はこのような姿勢になったのでしょうか。それを知るには日本の歴史と文化を少し紐解く必要があります。

日本には昔から「お金の話をするのは賤しいこと」のような考えがありました。この発想はどこから来ているのかといえば、おそらく「朱子学」にそのルーツがあります。

戦国の世を平定した徳川家康は江戸幕府の公式学問として「朱子学」を採用しました。朱子学では祖先やその教えに対する「孝」や「忠」という考え方を重んじるので、これを世の中に広めることで、「謀反」を起こして国に反乱する、などという考えが起こらないようにしたのです。効果は絶大で、以来250年以上に渡って諸藩大名や一般国民が幕府に逆らうような大事件は起きませんでした。

日本の太平の礎になった一方で、朱子学はあまり好ましくない制度も生み出しました。それが「士農工商」という身分制度です。文字通り「士＝武士」が一番上で、「商＝商人」が一番下という考え方です。商いの違いはあれど、すべての商人が日々必ず取り扱うモノは––––そう、お金です。

このような歴史的背景のもと、いつしか日本には「お米は尊いものだがお金（銭）などは賤しいもの」という文化ができあがっていったのです。これは信仰に近く「貴穀賤金」とも表します。当然、一番上の階級であった武士たちの給料は「賤しい銭」で支払われるはずもなく、米で支払われました。「何万石の大名」という言葉がありますが、この「石」は米の採れ高を表しています。

この文化が21世紀の現代社会にも未だ影響を残しているなか、私たちファイナンシャルアカデミーは「お金を学ぶ」という新しい文化を根付かせたいと本気で日々活動を続けています。

「子どものうちからお金について学んでほしい」という想いのもと、ファイナンシャルアカデミーグループの仲間として「金融学習協会」という団体を設立しています。この協会は主に小学生から社会に出る前の学生に向けて、お金や経済について学ぶ場を提供する一般社団法人です。

その金融学習協会の主催で、8月26日（月）に小学生向けの金融経済学習プログラム「ハピプロスクール」を開催します。最近は出張講座が多かったのですが、「丸の内での開催はいつか？」という問合せを数多くいただき、今回は昨年の12月以来となるファイナンシャルアカデミー丸の内本校での開催となります。

「ハピプロスクール」では協会が独自に開発したボードゲーム「ハピプロ（HAPPY×PROJECT）」を使って、人生を通じて役立つお金との付き合い方を学んだり、商品を考案しながらお金の価値について考えたりする小学生向け講座です。幸せポイント「ハピ」を集めることを目的にしたゲームやワークショップを通じ、自分の気持ちと計画性のバランスを大切にしたお金との付き合い方を、楽しみながら身につけることができます。

また、最近特に耳にする機会が増えた「キャッシュレス」。今回は特別に、スマホを使ったキャッシュレス支払いで知られるOrigami Payとのコラボで、子どもたちがスマホ決済を実際に体験する時間も設けています。

「ハピプロスクール」は小学生を対象としたプログラムですが、過去一緒に参加した保護者からは「大人にとっても大事なことを教えてくれる」「未来のための投資について教えてなかったことに気付くことができた」というようなコメントがたくさん届いています。

子どもたちにとっては夏休みの終盤に楽しくお金について学ぶ機会として、私たち大人にとっても子どもと一緒に改めてお金について考える絶好の機会として、参加してみてはいかがでしょうか。

「ハピプロスクール」の詳細と申込みはこちら

結果や 成果を報告しないとトラスティに対してなにも貢献していないことになります。

逆の立場で考えるとわかりやすいのですが、他人に良いレストランを三度教えてあ げて三度とも行ってもらえなかったら、もうそれ以上教えてあげようという気持ちにならないのが人間の心理です。

先ほど紹介したように、人には 「好意の返報性」という心理傾向があるので、否定的な態度をとられると、その人に対する好意が失われていきます。

教えてあげる側は、おいしいレストランを教えたことで謝礼などを求めたりすることは、まずありません。だからといってなにも返さないのは 一方的に与えてもらっているだけで、バランスがとれていないのです。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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消費税増税を「チャンス」にする方法。

いよいよ10月から消費税が8%から10%に増税されます。

「2%の増税が家計に与えるインパクトは決して少ないものではない」との認識のもと、政府は国民の家計に配慮した対策をいくつか発表しています。「キャッシュレス決済時のポイント還元」や、「プレミアム付き商品券」などがこれらの対策の代表的なものです。

もう一つ政府の対策として挙げられるのが「軽減税率」の導入です。全ての商品やサービスの消費税を一律に10%に引き上げるのではなく、飲食料品のような軽減税率適用品目に関しては8%の税率が据え置かれます。しかしこの軽減税率の導入が、今回の増税をより複雑にしているという側面もあります。

そこで、まず軽減税率を正しく理解するためにいくつかのシチュエーションを考えてみましょう。例えば以下のような場合、一体消費税率はどうなるのでしょうか。

①最寄りのスーパーで夕食のおかずとしてお惣菜とビールを購入

②宿泊しているホテルでルームサービスを利用して食べ物を注文、部屋の冷蔵庫からジュースを1本購入

③毎月の水道料金の支払い

どれも日常的なシチュエーションではないでしょうか。早速答え合わせをしてみましょう。

①飲食料品を軽減税率の対象としていますが、例外は「外食」と「酒類」です。このケースの場合、お惣菜は8%の軽減税率となり、ビールは酒類として10%の消費税が課されます。

②このケースも消費している品目はどちらも飲食料品ですが、ホテルのルームサービスは外食として扱われるので10%、ただし客室内の冷蔵庫の飲料は酒類でなければ軽減税率が適用され8%の消費税になります。

③スーパーなどで販売されている飲料用のミネラルウォーターなどは軽減税率対象品として8%の据え置きですが、水道代は対象外で10%となります。「主に飲料水として使っているのに、なぜ？」との声が聞こえてきそうですが、国税庁の見解によると、水道水は飲み水としての使用以外にも風呂や洗濯といった生活用水としても使用されているので軽減税率の対象外となっています。

この他にも、例えば「氷」はどうなるのでしょうか。飲料にも入れますし、保冷にも使います。庭で「食用」として栽培をしようと購入する野菜や果物の苗木はどうなるのでしょうか。

このように細かく気にし始めるときりがなく、家計へのダメージを減らすつもりが、そのせいで心のストレスが大きくなってしまっては本末転倒です。

私たちファイナンシャルアカデミーでは、この機会に普段見逃しがちな自身の家計としっかりと向き合えば、2%の増税により家計が圧迫されないばかりか、老後資金の準備までできる骨太な家計体質に改善することができる「チャンス」と捉えています。

そして、誰もがこの「チャンス」を活かしてほしいという想いで、『消費税増税１カ月前 家計大改善セミナー』の開催を企画しました。

「増税のピンチを『老後資金を作るチャンス』に変える！」と銘打って、参加者一人ひとりが自らの家計改善と老後資金準備の計画を立てるワークショップ型の無料セミナーです。

開催日時は8月21日（水）19:00からで、ファイナンシャルアカデミー丸の内本校で開催します。応募人数は先着40名、どなたでも参加できます。

多くの成功者が語っている通り、「ピンチはチャンス」。「経営の神様」と称された松下幸之助もこのような言葉を著書に残しています。

“窮地に立つということは、身をもって知る尊いチャンスではあるまいか。得難い体得の機会ではあるまいか。そう考えれば、苦しいなかにも勇気が出る。思いなおした心のなかに新しい知恵がわいて出る。”

今回の消費税増税を「チャンス」と捉えて新たな行動に移すことで、人生を大きく変えるきっかけにしてはどうでしょうか。

『消費税増税１カ月前 家計大改善セミナー』の詳細と申込みはこちら

たとえば、海外のある都市に行くことをすすめられたら、インターネットなどでその都市のことを「調べる」ことはできます。また、紹介されたレストランが自分には高価であっても、外観や雰囲気を見学しに「行く」ことはできます。

このように、教えてもらったことをすぐに実行するようにすると、トラスティも 「行動が早く、教えがいのある人間だ」と思ってくれるはずです。

行動を自分の頭で判断してはいけない

行動をするときに注意したいポイントは、

白紙思考になって、自分の意思を入れないで実行する

ということです。

「この本を読んだほうがいいよ」とトラスティに言われたら、たとえそのジャンルの本が好きではなくても、 いったん自分の考えを捨 てて素直に読んでみることです。間違っていると思っても、自分の頭で判断するのは賢明ではないと思います。

トラスティとは経験や器の差があるので、自分の頭で考えられることはとうていトラスティにはおよびませんし、判断をくだすのは実際に行動を起こして、結果が出たあとでも遅くありません。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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お盆休みに、深められるコト。

夏、真っ盛り。来週のお盆休みを楽しみにしている人も多いでしょう。

そもそも「お盆休み」はどのようにして日本社会に広まっていったのでしょうか。

実はお盆には正式名称があります。「盂蘭盆会（うらぼんえ）」または「盂蘭盆（うらぼん）」といいます。この名称は、「盂蘭盆経（うらぼんきょう）」というお経が由来であるとされています。そしてこのお経は、下記のエピソードが起源になっています。

釈迦の弟子である目連（もくれん）は神通力で亡き母が地獄で逆さ吊りの刑をうけていることを知ります。なんとかして母を救済できないかと思い、釈迦に教えを乞いました。そこで釈迦は「7月15日（旧暦）に多くの高僧を心から供養すれば、三途の苦しみから救えるでしょう」と伝えます。そして目連はそのとおりに実践したところ、母親が無事往生することができた、というものです。

このお経が仏教伝来と共に日本に伝わり、旧暦の7月15日つまり現在の8月15日に先祖の恩に感謝するお墓参りや迎え火、盆踊りなどの行事が始まったといわれています。それでも江戸時代以前はのお盆の行事は貴族や武士、僧侶などの上流階級の行事でした。しかし、江戸時代になると仏壇や提灯に欠かせないロウソクの普及をきっかけに日本全国にお盆が広まっていきました。その後、明治以降多くの企業で従業員が実家に戻り、ゆっくりとお盆の行事に参加できるように8月15日前後数日間を休暇に充てたことで、今日まで続く「お盆休み」が確立しました。

さて、前述の由来通り、現代でもお盆期間中の夏休みには郷里に帰省してお墓参りなどをする人が多いことは事実なのですが、マクロミル社が昨年実施した「会社員の夏休みについての調査」によると、伝統的なお盆休みの過ごし方をしない人も一定の割合でいることもわかってきました。

同調査によると、会社員の夏休みの過ごし方のトップは「家でゆっくり過ごす」が50%で1位です。「お出かけ・旅行」が49%で2位、「帰省」が33%で3位と続きます。

「家でゆっくり過ごす」ことで日頃のストレスを解消したり、疲れを癒したりすることで新たな活力を養うことはとてもいいことですが、せっかくまとまった時間が取れるお盆休み、さらに有意義な時間にすることを考えてみてはどうでしょうか。

「もっと有意義に過ごせたら」と考えている人に、私たちファイナンシャルアカデミーでは「学び」と「交流」が同時に体験できるイベントを企画しました。

それが「お盆学びフェスティバル」です。

「お盆学びフェスティバル」は8月14日〜16日のお盆休み3日間を使って、受講生が投資の学びを深め、さらに仲間づくりができる機会を提供します。

初日の14日（水）には不動産投資の学びを深めるために「満室経営ゼミ」、株式投資の学びを深めるために「銘柄発掘トレーニングゼミ」を、翌日15日（木）には不動産投資から「フィールドワークゼミ」、株式投資から「テクニカル分析ゼミ」を用意しました。これらのゼミを、それぞれ丸1日で集中的に映像受講で学ぶことができます。

そして最終日の16日（金）の午後4時からは「Friendship Meeting in 東京」と称して、受講生による「実践報告会」と「交流会」を開催します。普段はめったに話す機会もない、ほかのスクールの受講生とも触れ合うことができる貴重で楽しい場になるでしょう。

「Time is Money = 時は金なり」––––誰もが一度は耳にしたことがあるであろうこの言葉は、100ドル札の肖像としても有名な、かのベンジャミン・フランクリンが残したものです。

何かと忙しい現代社会を生きる私たちにとって、まとまった時間が取れるお盆休みの時間は正に「お金」のように貴重なもの。

令和最初の夏は、投資の学びを深め、仲間を作る夏にしてみてはいかがでしょうか。

「お盆学びフェスティバル」の詳細と申込みはこちら

フレームワーク⑥ 行動信託 思考を行動に移す

この段階 では、トラスティになりきって、思考を行動に移します。 先ほどもお話ししましたが、 僕は 、なにかを教えてもらったときには

「24時間ルール」

を設けています。つまり、トラスティから有益な情報を聞いたときには、24時間以内 に次の3つの行動のどれかを実行に移すことにしています。

①行く
②買う
③調べる

たとえば、僕はおすすめの本を教えてもらったら、その場で本を注文します。おいしいレストランを教えてもらったら翌日までにはお店の予約をします。 仮に、教えてもらったことが、実行するまでに時間がかかったり、お金がかかるもので、すぐに行動できなくても、①〜③の3つのうちのどれかは実行することができると思います。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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全国津々浦々まで、「お金の教養」届けます。

世の中には大きな議論や話題を集めることが定期的に起きています。

例えば、今だに各所でさまざまな議論が繰り広げられている「老後資金2,000万円不足」問題や、つい最近では芸能界という枠を飛び越えて世間の関心を大きく集めた吉本興業の所属タレントによる「闇営業」問題に端を発した会社側とタレント側の契約書の有無を巡る問題など。

これらの出来事や、その他多くの社会問題の根幹に必ずと言ってよいほど深く関係しているものがあります。––––––それは、「お金」です。

お金は本来、人生を豊かに生きるための便利な道具です。しかし、その扱い方を間違えると、お金は時として凶器となり、自分や家族の人生を狂わせてしまうこともあります。

そんな状況に陥らないように、現代の信用経済の中で溺れてしまわないように、誰もが正しい「お金の教養」を身につけられるようにと、私たちファイナンシャルアカデミーが今年の春から始動させたプロジェクトが「ニッポン縦断！お金教育改革」です。

「ニッポン縦断！お金教育改革」ではすでにいくつかの施策を実施しています。第1施策では『キャッシュレス時代の小学生のためのお金の授業』と題して、全国の小学生に無料出張講座を届ける活動を開始、第2施策では『老後に2,000万円は本当に必要か緊急会議』を、文字通り緊急開催したところ、受講生やメディアから大反響があり「他地域でもぜひ開催してほしい」というような声が相次ぎました。

全国各地からの「お金の勉強がしたい」というニーズに応えるべく、すでに動き出しているのが「お金の教養キャラバン2019」です。6月1日の仙台を皮切りに、現在まで全国10都市で「お金の教養講座」を開催。どの会場も満員で、受講生の熱心さに全国を飛び回る講師たちの気持ちも引き締まります。秋までに残り8都市、合計18都市を巡ってお金の教養を届けていく予定です。

大盛況の「お金の教養キャラバン2019」ですが、私たちは一つ改善したいと思っていることがあります。それは––––あらかじめこちらで決めた18箇所だけに限られてしまうということです。

「もっと日本全国津々浦々まで『お金の教養』を届けるにはどうしたらよいか」と考え、たどり着いた答えが「お金教育改革」の第4施策「お金の教養講座 講師派遣」です。

無料で講師を派遣するための大きな条件は以下の2つです。

まず、20名以上の人を集めること。そして、会場を確保することです。

会場に関しては会社の会議室などの他、地元の公共施設や公民館など、どんな会場でも開催可能です。また、20名さえクリアできれば、丸の内、有楽町、新宿、大阪にあるファイナンシャルアカデミーの常設教室を使用することも可能です。

残念ながら私たちのほとんどは義務教育でお金の正しい扱い方や知識を教わってきませんでした。だからこそ「お金を学ぶ」ことを「日本のあたりまえ」に––––。そんな未来を創るために、私たちファイナンシャルアカデミーはこれからもあらゆる手段を講じてお金について学べる機会を提供していきます。

すべての人に、金融経済教育を。

「お金の教養講座 講師派遣」の詳細と申込みはこちら

その人が手に入れているものと、自分が 手に入れていないものもはっきりします。

それらの違いこそが、自分のたりないところです。

このように、思考や行動を置き換えてみると、自分の思考や行動を変えなければいけないことがわかり、自然と得られる結果も変わってきます。

実行できる部分からまねをしてみる

実際に思考をまねる際には、小さなところから実行するのがポイントです。いきなり大きな部分からまねをしようとしてもうまくいきません。

年収で人のレベルを測るのは間違っていると思いますが、たとえば、年収300万円の人が、年収1億円の人に思考信託して、いきなり 「わたしも今年中に1億円稼げるようになろう」と意気込んでも、それはかなり無理があります。

最初は、小さな部分からでもかまいません。たとえば、次 のようなライフスタイルや趣味の一部からまねてみてはいかがでしょうか。

・トラスティがやっている習慣
・トラスティの通っているスポーツジム
・トラスティが通うレストラン
・トラスティがすすめる旅行先
・トラスティがすすめる本 (人生を変えた本など)

もしもトラスティが、世界50カ国をまわっている人であれば、最初はその人が行った国の3カ国だけ行 ってみる、あるいはトラスティが年間に300冊の本を読む人であれば、その人がすすめる本をまず10冊読んでみる、という具合にできるところから行動に移していくのです。

小さいところからまねをして成功体験を積み重ねていけば、徐々に大きな部分でも思考信託ができるようになり、得られる結果もしだいに大きくなっていく

と思います。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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新たな「伝説」の始まり。

現在、ファイナンシャルアカデミーで学べる全49種類の講座の中でたった1つだけ、「伝説の」と冠がついている講座があるのをご存じでしょうか。

それが、先週末、6年ぶりに開催された「IZUMI塾」です。

「IZUMI塾」とは、ファイナンシャルアカデミーの代表である泉が、5年間で19億8,000万円の不動産を取得し、2億円以上の家賃収入を得たテクニックとノウハウを2日間に濃縮した、中・上級者向けの不動産投資セミナーです。

「IZUMI塾」は誰でも希望すれば参加できる講座ではありません。参加条件には「すでに不動産を所有している人」など厳しい基準があります。それにも関わらず、募集開始直後から想定をはるかに超える大きな反響があり、当初の予定からスペースを拡大し大幅に増席。それでも追いつかず、キャンセル待ちが続出しました。

そして迎えた7月20日・21日の2日間。

受付開始の2時間前には、少しでも良い席を確保しようと何人もの受講生が待機し、100人を超える申込みにもかかわらず出席率は100％。授業中はもちろんのこと、夜に行われた懇親会では、気づけば数十人の受講生が泉を何重にも取り囲み、泉が終始マイクを持ち続けて回答するという大質問大会に。「伝説の」講座がファイナンシャルアカデミーにまたひとつ新しい「伝説」をもたらすこととなりました。

そんな熱い「IZUMI塾」ですが、初日は「いつまでに」「どんな夢を叶えるために」「何億円の不動産を書いたいか」を各自が言語化し、発表してもらうことからスタートします。その後は、物件の見極め方や交渉術、チーム作り、融資、会計や税金の知識など、不動産を買い続け、圧倒的スピードで資産を築くためのメソッドを、余すところなく伝えていきます。怒涛のようなスピードにもかかわらず、受講生のほとんどが集中力を絶やすことなく熱気が最高潮に達したところで、惜しまれながらも大きな拍手で終了となりました。

この「IZUMI塾」を通じて泉が受講生に伝えたかったことのひとつに、「自分の器を広げる」ということがあります。

日常のすべての数字に「0」を足して考えることで自らの器を10倍に広げるトレーニングをする。「自分にはできない」を「どうすればできるか」に変える。そういった思考の習慣化によって壁を突破し、夢を夢のままに終わらせずに実現していく––––。高いモチベーションを維持するための思考と、手段としての不動産投資。その両方を同時に体得できることこそが、「IZUMI塾」の真髄ともいえるのです。

「成功者のやり方を学べて大変勉強になりました。また、受講者の方々からも刺激をもらい闘志が湧いてきました。」

「今までかなりの量の不動産投資の書籍を読みましたが、そこには全く書かれていない講座内容で、とても素晴らしいものでした。」

「言葉ではいえないくらいサイコウでした。今、『不動産のすべて』がわかったような万能感にとらわれています。」

こうした講座終了後のアンケートからも、受講生にとっていかに刺激的な2日間だったかが伝わってきて、私たちスタッフも「やってよかった」と心から思える講座となりました。

実は、事前のアンケートによると、今回「IZUMI塾」に参加した受講生のうち、実に41%の人がすでに1億円以上の資産を所有していました。それにもかかわらず、貴重な週末を使ってさらに学び続ける。こうした姿勢こそが、資産1億円以上という結果を生み出しているだけでなく、今後のさらなる結果へとつながっていくのかもしれません。

ファイナンシャルアカデミーの講座の中で、代表である泉自身が登壇し、直接授業を行うのは「IZUMI塾」だけですが、不動産投資スクールやゼミには「IZUMI塾」のベースともなっている知識やノウハウが体系的にまとめられています。そして、現役の不動産投資家でもある講師から直接学ぶことができます。「一歩ずつでもいいから自分の力で未来を変えていきたい」。そんな人は、まずはここから一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。きっとその一歩から、思考が変わり、行動が変わり、結果が変わっていくはずです。

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トラスティの生き方やまわりの人脈、行動、仕事などから想像してみましょう。

たとえば、トラスティがワインを飲むのは、ただ酔っぱらって気分が良くなりたいわけではなく、「ワインは世界共通の文化で、人との関係をなごやかにする力のあるもの」という「ワインを飲む思考」にもとづいてワインを飲むという行動をしています。

また、トラスティがパリによく行く人ならば、その裏にはやはり思考があります。 繰り返しになりますが、行動の裏には思考があるのです。

思考をまねるためのいちばんのトレーニングは、

トラスティの思考や行動を自分に置き換えて考えてみることです。

「トラスティならどう考えるだろうか、どう行動するだろうか」と想像してみると、 自分とその人の考えの違いが見えてきます。（続きは次回のWEEKLY通信で）

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正しいお金の知識は、親から子へ。

20XX年、ある夕方の親子の会話––––。

“ねえママ、今日の宿題ちょっと難しいから手伝ってほしいな。”

“どれどれ、見せてごらん。問題は？”

“読むね。【問題：あなたは念願のマイホームを購入することにしました。住みたいと思っていた街にちょうど理想の家が4,000万円で売りだされています。ただ、調べてみると同じ間取り、築年数や最寄駅までの距離など条件がほぼ一緒の物件が賃貸でも月々15万円程度で借りられることがわかりました。さて、あなたが購入しようとしている家の値段は適正価格でしょうか？】っていう問題なんだけど。”

“あら、確かに高校1年生としては結構難しい問題ね…教科は何だっけ？”

“「金融経済」の授業だよ！”

––––こんな光景が日本中であたりまえになるように、私たちファイナンシャルアカデミーでは「すべての人に、金融経済教育を。」というミッションのもと、その普及に日々取り組んでいます。

6月18日のWeekly通信でもお知らせした通り、私たちは金融経済教育の普及を加速させるべく、現在「受講生50万人突破企画」として「ニッポン縦断！お金教育改革」というプロジェクトを推進中です。

お金教育改革の第1施策としては『キャッシュレス時代の小学生のためのお金の授業」と題して、日本全国どこにでも無料で出張授業を行う計画を発表しました。第2施策は、世の中で大きな議論を巻き起こした問題への一つの答えとして『老後に2,000万円は本当に必要か緊急会議』というイベントを開催し、大きな反響がありました。

そして今月の29日（月）に、お金教育改革第3施策として新たなイベントを開催します。

その名は「ママのためのお金まるっとセミナー with baby」。

「ママのためのお金まるっとセミナー with baby」はその名が示す通り、お母さんがベビーと一緒に参加できるお金の講座です。「みんなで子どもたちの夢を育み、経済的理由で子どもがチャレンジをあきらめることがないような社会をつくる」という強い想いで企画を担当するのは、ファイナンシャルアカデミーの「ベテランママ社員」「新米ママ社員」「将来ママになりたい社員」の3人です。

当日の会場には簡易的な「授乳エリア」や「オムツ交換スペース」なども設けます。講座の途中で赤ちゃんがぐずっても、休憩ルームでライブで講座を聞きながら過ごすことができるように準備します。また、ベビーカーで来場して、そのまま受講することも可能です。

講座の終わりには楽しい「座談会」も予定しています。大切なベビーのことやお金の悩みをざっくばらんに話しているうちに、新しい「ママ友」が増えているかもしれません。

ちなみに、冒頭の親子の会話には続きがあります。

“難しい問題だけど、ママ昔、今のこのお家を買う前にお金の講座で習ったことがあるの。とても役に立つ知識だったから今でもよく覚えてる。不動産購入には「200倍の法則」というものがあって、家賃を200倍して購入価格より下ならお買い得、上なら割高って考えることができるの。だから月々15万円の家賃X200倍=3,000万円だから、4,000万円の物件というのはかなり割高ってことになるわね。”

“へ〜、そうなんだ！でも、どうして200倍なの？”

“それは、また少し難しい話になるけど…聞きたい？”

“聞きたい！”

“OK。まず、不動産を投資として考えると「利回り」という指標があってね……”

お金教育改革第３施策の「ママのためのお金まるっとセミナー with baby」の後も、私たちファイナンシャルアカデミーでは今後も続々と新しい施策で日本中にお金を学ぶカルチャーを作りたいと、本気で考えています。

ニッポン縦断！お金教育改革。「お金を学ぶ」が「日本のあたりまえ」になるように。

「ママのためのお金まるっとセミナー with baby」の詳細と申込みはスタッフブログへ

Aさんは、あくまでも仕事として買うことをすすめているので、僕がC投信を買って、たとえ損をしても関係ありません。C投信を僕に売ってAさんの会社に利益をもたらすこと、または営業目標のノルマを優先する可能性が高いからです。

一方、Bさんは、僕が投資信託を買うことによって損をしても関係ないという立場ではAさんと同じですが、友人であると同時に、実際に資産運用で成果を出しています。

僕の投資家としての適性や現在の株式市場の状況などを判断してアドバイスをしてくれている可能性が高いのです。

営業マンや利害関係のある人は、 一見、親身になってくれているように感じるかもしれませんが、その裏には損得勘定が働いているので、そういう人の意見は聞き入れたとしても、

思考を預けてはいけない

のです。

なお、指南信託の対象となるコーチなどは営業マンなどの利害関係のある人とは立場が異なります。

たとえば、水泳やゴルフスクールのコーチは、指導料というかたちで生徒からお金をもらうという点で利害関係はありますが、投資信託の営業マンのようにノルマがあるわけではありません。

個人差はあるかもしれませんが、コーチのほとんどはノルマで動いているのではなく、「生徒に上達してもらいたい」という動機で指導をしているのではないでしょうか。このような指南信託と営業マンとの違いを見極めるのも大事なポイントになると思います。 （続きは次回のWEEKLY通信で）

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「第四次〇〇〇〇」がもたらす激変に適応する。

私たちは今、ある「革命」の始まりの中にいます。

その革命とは–––––「第四次産業革命」です。

ひとたび革命が起こると、私たちの生活や環境が激変することが歴史を振り返ると見えてきます。ここで簡単に「第一次産業革命」から「第三次産業革命」について振り返ってみましょう。

まず、第一次産業革命は1700年代後半から1800年代前半にかけてイギリスで起きました。蒸気機関の発明により、それまで人が手仕事で行なっていた作業を機械化し、あらゆる分野で生産能力と作業効率が飛躍的に上昇しました。

次に第二次産業革命です。第一次との明確な境界線はなく、1800年代後半に入りアメリカとドイツを中心に「機械化」がさらに発展。そして、蒸気機関を動力としていた産業は電力へと大きくシフトしていきました。これにより、当時アメリカのフォード自動車が世に広めた「ベルトコンベア式」の組み立てラインが確立し、さまざまな製造業で初めて大量生産が可能になりました。

さて、第三次産業革命はぐっと現代社会に近づいてきます。コンピュータとインターネットの台頭です。コンピュータの登場で生産機械の自動化の道が拓け、1990年代に入るとインターネットが民間会社を通して一般に普及していきます。あらゆるモノが“デジタル化”し、GAFA（Google, Apple, Facebook, Amazon)と呼ばれるIT企業などのサービスで私たちの生活利便性が飛躍的に向上します。そして、世界中の人が“ネット社会”で繋がりを持つようになりました。

では、第四次産業革命は私たちに何をもたらすでしょうか？

それは、ライフスタイルの激変です。

ライフスタイル激変のキーワードとなるのは「ビッグデータ・AI・IoT・ブロックチェーン」の4つです。

これらの新しいテクノロジーが第四次産業革命の根幹を成す技術だと言われています。例えば、IoTとはInternet of Thingsの略で「モノのインターネット」と称されています。これによりあらゆるモノがインターネットに繋がり、さまざまな分野の産業構造が大きく変わっていくと予測されています。例えば自動車産業ひとつをとっても、既に実証実験に入っている「自動運転」があります。IoTだけでなく、人間からの運転指示を出さずとも、それまで積み重ねられた膨大なビッグデータを基に、人口知能（AI）が判断をして快適で安全な「移動」を提供する、そんな変化がもう確実に始まっています。

このように大きな時代変化を背景に、世の中を劇的に変えるほどのパワーを持った革新的な情報やテクノロジーを学べる「場」を、ファイナンシャルアカデミーを母体としたグループ企業のひとつFLOCと、共同で創りました。

それが「イノベーション・ラボ」です。

現在「ノベーション・ラボ」では4つのキーワードの1つである「ブロックチェーン」をゼロから学べる無料体験セミナーを開催しています。

このブロックチェーン無料体験セミナーは定期的に東京で開催してきましたが、関西方面からの要望もあり、満を持して大阪教室でのライブ開催がスタートしました。

今後の大阪教室ライブ開催の日程は7月29日（月）と8月13日（火）を予定しています。

東京や大阪近郊に住んでいなく教室受講が難しい人や、自分のペースで好きな時間に学びたいという人にはWEB受講も用意しています。

第四次産業革命はもう確実に始まっています。私たちのライフスタイルを激変させるテクノロジーについて、いち早く学ぶことで時代の変化に適応し、新しい知識を自分の味方に付けることができるようになります。

ブロックチェーンについて「聞いたことはあるけれど、きちんと理解していないな」「ブロックチェーンって何に使えるの？」というように思ったことがあれば、ぜひこの機会に東京でも大阪でも開催される、無料セミナーへの参加を検討してみてはどうでしょうか。

「イノベーション・ラボ」の詳細はこちら

「ブロックチェーン無料体験セミナー」のWEB体験コースの申込みはこちら

これは白紙思考の考えとは逆行するのですが、あくまでも自分の「我」ではなく、 ここでは「客観的判断力」が必要になることをお伝えしたいと思います。

たとえば、僕が、どの投資信託を買えばよいか迷っているとします。

銀行の営業窓口にいるAさんに相談したところ、「今後成長するC投信を買うべきです」と自信満々な様子で断言されました。

次に、実際に資産運用で安定して収益を上げている友人のBさんにも相談したところ、「D投信を買うといいでしょう」とアドバイスを受けました。

この場合、どちらのアドバイスに従ったほうがよいでしょうか。

答えは、もちろんBさんです。（続きは次回のWEEKLY通信で）

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