資産が増える「お金の脳トレ」

35歳男性、世帯月収45万円:家族が増えて見直した保険が月4万円に。損しない保険の加入の仕方

<![CDATA[

<質問> 家族が増え、保険の見直しをしています。保険ショップで提案された保険料は、全部で4万円 / 月です。保険料を支払うと、貯金ができなくなってしまいますが、「これらの保険は掛け捨てではなく、貯蓄性があるので将来のための貯金だと思ってください」と言われました。確かに、守るべき家族も増えているので、納得もするのですが、保険料としては高額な気もします。私(夫35歳)、妻(34歳)、娘(0歳)、夫婦共働きで月収は約45万円です。自分たちに合っているのか、どのように判断するとよいでしょうか。

 

<回答> ▶︎まずは保険について理解していきましょう。
保険に加入して、リスク対策をするのはとても大切なこと。でも、国や会社からの保障もあるということを忘れてはなりません。これらとの兼ね合いをみて加入しないと、過剰な保障をつけてしまって、不要な保険料を払っているかもしれないのです。

今回のケースだと毎月4万円の保険料ということなので、もしこのまま自分にあっていない保険に30年間加入すると、その金額はなんと、1440万円にもなります。貯蓄性がある保険のようですが、これを現金で準備するかもしくは保険で準備するかでは大きな違いになってきます。

▶︎「自分にとって必要な保障」を正しく見極めるためには、自分の周りを見渡して、自分にとってのリスクを洗い出すことが大切です。

家族のなかでの自分の役割は? 守るべき相手は? 配偶者、子供、高齢の両親の存在など、人によって環境もそのなかでの自分の役割も違うはず。


・自分の不安な部分(リスクの洗い出し)を、

・公的保障(遺族年金や医療保険など)や自分の貯蓄でカバーできるか考え、

・「足りない部分」を民間の保険で補う

というステップで考えていきましょう。

 

▶︎リスクの洗い出しや自分に必要な保険が把握できたあとには、優先順位をつけて検討していきます。

保険選びの優先順位の付け方は、次の2つの視点で考えてみるとよいでしょう。

(1)リスクが発生することによって、必要となる金額が多額かどうか

(2)それによって、ライフプランが崩れるかどうか


例えば、がんにかかって1回当たり300万円程度かかる先進医療などの治療を受け、健康保険からも還付されないような場合や自転車で事故を起こして損害賠償金を払わなくてはいけなくなるような場合なども考えられます。過去には子どもが起こした自転車事故で9,000万円もの損害賠償金が必要となったケースもあります。
このような出来事が自分や家族に発生する可能性は低くても、もしもそれが起こって多額の費用が必要になれば、自分で払えなくなり、予定していたライフプランが崩れてしまう可能性は大きいでしょう。

 

▶︎保険は「めったに起きないが、起きたら被害が大きい」に加入するのが大前提です。


このように考えていくと、現在、リスクが発生したときに生活が立ち行かなくなる、という人ほど保険が必要です。
今回の質問者さんのように、夫婦共働きで互いに比較的安定した収入があり、貯蓄も生活費の6ヶ月〜1年分ほどある場合には(公的な保障ではまだ十分とは言い切れないですが、)多くの保険が必要ないことが多いです。
そして必要だとしても、「保障」と「貯蓄や資産運用」は切り分けて考え、生命保険や医療保険もシンプルな「掛け捨てタイプ」にすれば、提示された保険料の半分以下に抑えてリスクへ最低限の備えをしつつ、現金で貯蓄したり、資産運用ができれば、起こり得るさまざまなリスクにも備えることができます。

 

▶︎保険は一度払い始めると、途中で解約すれば元本が割れてしまうということもあり、人生のマネープランニングを大きく左右します。


保険は種類が多すぎてわからない用語も多く、プロの相談が必要という人もいるでしょう。その場合、相手が何のプロであるかを見極めることが大事です。保険の無料相談に行くのも良いですが、相手は保険のプロではなく販売のプロかもしれません。
自分の軸をしっかりと持ったうえで、保険選びをしてみてください。

]]>
お金の教養をもっと知るには?

お金の教養スクール体験セミナー

学べる3つのこと

家計から保険、年金、税金まで「学校では習わなかった」人生に必要なお金の知識がまるごと学べます。お金に対する考え方や付き合い方が、今日から変わるセミナーです。

受講料 無料
受講期間 申込みから3日間

申込みかんたん30秒!

ファイナンシャルアカデミーは
「お金の教養」を身につけるための
日本最大級の総合マネースクールです。

開講年数No.1|受講生数No.1|受講生満足度98.7%

※調査実施期間:2021年9月21日~2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)